元アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプ氏が、将来的に大統領に返り咲くことになれば、仮想通貨に対する姿勢を軟化させる可能性があるとの見解を示しました。
トランプ氏は最近、CNBCのインタビューでビットコインを含む仮想通貨について言及し、「ビットコインはまるで生きているかのようだ。時には遊び心で小さな投資をし、それが収益につながることもある」と述べました。
自身はビットコインを直接購入したことはないものの、支払い手段として受け入れた経験はあるとも語っています。
「通貨としての新たな形態であり、ビットコインであれ他の仮想通貨であれ、私はそれを革新的な通貨と考えている」とトランプ氏は言及しました。
かつては仮想通貨に批判的だったトランプ氏ですが、最近になってその見方を変えたことを示唆しています。
大統領在任時には仮想通貨を「詐欺」とまで呼び、財務長官に対してビットコインの取り締まりを指示したとされています。
しかし、現在では1000足のブランドスニーカーを発売し、その多くが仮想通貨で購入されたことを誇らしげに話しており、「その金額は驚くべきものだった」とコメントしています。
一方で、共和党内の他の大統領候補者たち、特にビベク・ラマスワミ氏やロン・デサンティス氏は、仮想通貨の熱烈な支持者として知られており、その利点を積極的に訴えています。
無所属のロバート・F・ケネディ・ジュニア氏も仮想通貨支持を表明しています。
これに対し、バイデン政権は証券取引委員会（SEC）を通じて仮想通貨に対する厳しい姿勢を維持しており、SEC委員長のゲーリー・ゲンスラー氏は、仮想通貨に関する不透明なポリシーと規制の執行によるアプローチで批判を受けています。
また、コインテレグラフによれば、バイデン政権は、トランプ政権よりも中央銀行デジタル通貨（CBDC）に対して開放的であり、大統領令14067号を通じてデジタル資産の責任ある開発に向けた広範な研究を推進しています。
トランプ氏は、他の共和党候補者やケネディ氏と同様に、CBDCに対して強い反対意見を持っており、これが今後の政策立案にどのような影響を与えるかが注目されるだろう。
